農業は、自然の中で、さまざまな農作物を自分の手で生産する仕事です。

今回のコラムでは、農家の仕事や年収から、土地や資金の準備方法まで、農家になるために必要な知識や準備について解説します。

農家とは

農家は、米や野菜、果物、花木などの農作物を一から育て、商品として出荷し、利益を得ます。

農家には、農業を中心に生計を立てている「専業農家」と、農業と他の仕事を両立しながら生計を立てている「兼業農家」がいます。

農家の仕事とは

農業にはさまざまな形態があり、大まかには以下の4つに大分されます。
どのような形態で行うかによって、仕事の内容はさまざまです。

耕種農業
田畑を耕し、種や苗を植えて作物を作ります。
稲作・畑作・露地野菜・施設野菜などが耕種農業に該当します。

果樹・花き農業
くだものや植物を育てる農業です。
ブランド化や加工品販売が盛んであり、6次産業化に積極的な農家が多いのが特徴です。

畜産農業
家畜を飼育する農業です。酪農・肉牛・養豚・養鶏のほか、競走馬を育てる仕事も畜産農業に含まれます。

観光農業
「観光」と「農業」が結びついた農業のかたちです。
いちご狩りなどのように、気軽に収穫体験ができる農園を開放したり、採れたての農作物を提供する農家レストランを開いたりといった経営方法があります。

農家の1年のスケジュール

1年のスケジュールは栽培環境・栽培作物によって異なりますが、一般的な露地栽培のスケジュールは以下の通りです。

春(3月~5月)
春には、野菜や穀物などの作物の種まきや苗植えが行われたり、畑の耕作や畝立てなど、土地の準備作業が行われたりします。果樹や花木の場合は、木の剪定作業が行われることもあります。

夏(6月〜8月)
夏は、植物の成長に合わせて水や肥料を与えます。早生の野菜・果物は夏に収穫が行われます。また、気温が上がると多くなる害虫・病気の発生に備え、農薬などを使って防除作業が行われます。

秋(9月〜11月)
秋には、多くの野菜や果物の収穫が行われます。また、来年の種まき用の種取りが行われたり、収穫物を保存・追熟※する作業が行われることもあります。
※果物などを収穫後、一定期間置いておくことで甘さを増したり、果肉を柔らかくする処理を指します。

冬(12月〜2月)
露地栽培では、冬は農作業が少なくなる休耕期にあたります。
農機具の点検や整備などが行われます。

ここでは露地栽培のスケジュールを紹介しましたが、ビニールハウスの中で作物を育てる施設栽培では、年間を通して栽培が行われています。そのため冬でも栽培・出荷することができ、露地栽培に比べて安定的な収入を得ることができます。

農業をはじめるのに年齢は関係ある?

結論から言えば、農業をはじめるのに年齢は関係ありません。

農林水産省による令和3年の調査によれば、新規就農者のうち約65%は50歳以上で、比較的年齢の高い層が就農の道を選んでいます。

また、新規就農者のうち、約70%が農業高校や農業大学校から就農した人、または会社員から就農した人です。新規就農者の多くは50歳以上であるため、新たに就農する人の多くは、会社員から就農した人=脱サラした人であることが伺えます。

新規就農者のうち、残りの約30%は、法人などに長期契約で雇用されることとなった人、または土地や資金を独自に調達して農業経営を開始した人です。

こちらの年齢層を見ると、いずれも70%以上が49歳以下となっています。法人などに雇用されたり、未経験から農業に参入する人は、比較的若い層が多いことがわかります。

このように、新規就農者にはさまざまな年代の人がいるため、就農にあたって年齢を気にする必要はありません。

しかし、日本の農業従事者全体で見ると、その平均年齢は67.7歳と、年々高齢化が進んでいます。国や自治体は、若年層の就農を後押しするためにさまざまな支援策を打ち出しています。

新規就農者に向けた支援制度とは

農家になる方法とは?

ここでは、農家になる方法について具体的に解説します。

大きく分けると、農業法人に就職する「雇用就農」と、個人事業主として開業して働く「新規就農」というふたつの道があります。

1.雇用就農する

農業法人に就職する場合は、サラリーマンと同じように、給料を受け取って働きます。すべてを自分の思う通りにはできない一方で、安定した収入を得ながら、農業の知識や技術を習得できるという利点があります。

農業法人への就職で、資格や学歴が問われることはそれほど多くありません。その中で企業を選ぶ際には、自分がどうして農業をやりたいのか、どのような能力・技術を得たいのか、どのように働きたいのか、といった視点で理想の働き方を洗い出し、条件に合う農業法人を探すことが重要です。

2.新規就農(独立)する

個人事業主として独立して新規就農すれば、「どの作物を作るか」「どのような働き方をするか」など、すべて自分で決めることができます。

現在の情勢や今後のトレンドなどを読み解き、独自性のある農業を行うことで、高収益を得られる可能性もあります。

しかし、独立して就農する場合は、農地や資金の事前準備が必要です。
それだけではなく、栽培の知識・技術の習得も欠かせません。

「初期費用・運転資金などに必要なお金をどう工面するか」「農業の知識・技術をどう習得するか」など、長期的な視野を持って準備をすすめなければいけない点は、新規就農の高いハードルのひとつと言えます。

新規就農に向けて必要な準備とは?

農業を学ぶ方法・必要な資格とは?

何も知識がないまま農業経営をすることは難しいため、まずは農業を始めるための勉強が不可欠です。ここからは、農業を学ぶための方法について解説します。

農業大学校で学ぶ

農業を学ぶ手段として代表的なのは、農業大学校や就農準備校といった学校に通うことです。きちんと座学として知識を得たいという人に適しています。

農業大学校は、新規就農者や経営発展を図る農業従事者を対象にした研修教育機関で、全国の42道府県に設置されています。1~2年で農業の技術や経営を学ぶことができ、その多くが専門学校(専修学校専門課程)として認定を受けています。

教科は稲や野菜、果樹、酪農、肉牛、養豚、養鶏などがあり、各分野で専門的な知識、技術を学びます。

短期間で農業生産の技術や経営など、農家になる上で必要なことを総合的に学べる点が農業大学校の最大の特徴です。

農業研修で学ぶ

栽培したい作物が決まっているなど、具体的なイメージができている方に 適しているのが、地方自治体が行う農業研修です。

地方自治体が行う農業研修は、農業の入門講座から農作物の専門講座までさまざまな授業があるのが特徴です。さらに、地域によって栽培する作物が異なったり、農業に対する知識の度合いに応じた複数のコースがあったり、研修内容は多岐にわたります。

期間はおおよそ1週間から半年で、月に数回や土日に開催している場合もあり、平日は忙しい社会人や学生も参加することができます。

農業大学校よりもさらに短期間で、より実践的に農業を学ぶことができるのが、農業研修の特徴です。

農業に必要な資格・免許はある?

農業をはじめる際に必須となる資格や免許はありません。

しかし、農家になるには、農家の定義や市町村の農業委員会の判断を受け、農家として登録される必要があります。
これがなければ、農地を買ったり借りたりすることができません。

農林水産省によると、農家は「経営耕地面積が10アール以上の農業を営む世帯または農産物販売金額が年間15万円以上ある世帯」と定義されています。販売農家の場合は、「経営耕地面積30アール以上または農産物販売金額が年間50万円以上」である必要があります。

そして農地法(農地の保護や権利関係に関する法律)によると、第3条に「農地を買ったり借りたりする場合には市町村農業委員会の許可が必要」と記載があります。

許可を得るには、市町村の農業委員会に「認定申請書」や「営農計画書」などを提出し、「農地基本台帳」に登録される必要があります。
この登録を受けることで、農地の取得が可能になります。

他にも、将来的な栽培形態によっては、取得しておくと便利な資格や免許があります。
以下ではその一例を紹介します。

栽培形態により必須となる資格・免許
・普通自動車運転免許
・大型特殊自動車運転免許(農耕車限定)
・けん引免許(農耕車限定)
・危険物取扱者(乙種第4類)等

移動や作物の運搬に必要となる車の運転に普通自動車免許が必須であるほか、栽培方法・規模によっては大型トラクターやけん引タイプの農機具を使用する場合があります。

また、ビニールハウス栽培を行う場合には、ボイラー設備を使用する場合があります。
ボイラー設備では重油を扱うことになるので、総務省が認定する国家資格「危険物取扱者(乙種第4類)」が必要です。

持っていると便利な資格
・日本農業技術検定
・農業機械士 等

一般社団法人全国農業会議所が行う日本農業技術検定は、農業に関する知識や技術を問う資格試験であり、農業を学び始めた学生や農業を仕事にしたいと考える人に役立つ資格です。農業機械士は、農業機械の整備や運転などの知識・技術の習得を目指す資格です。

農家になるにあたり必須の資格や免許はないものの、取得に向けて勉強すれば、多方面から農業を学ぶことができます。

農家の年収はどれくらい?

農家を目指すにあたって、気になるのが収入です。

農業は儲からないというイメージを持つ人もいますが、現在は栽培方法・販売方法がともに多様化しており、工夫次第で高収入を狙える産業となっています。

ここでは、農家の収入をはじめとして、農業に関わる「お金」について解説します。

農家の平均年収は?

農林水産省の「農業経営統計調査」によると、2021年の農業経営体における10aあたりの平均所得(農業粗収益から農業経営費を引いたもの)は125万4,000円です。

これを個人経営と法人経営で分けると、個人で農業を営む人の平均所得は115万2,000円、法人での平均所得は424万5,000円となっています。ここで注意したいのは、農業分野の所得には大きなばらつきがあるという点です。

1,000万円以上の収入を得ている農業経営体もあれば、赤字になってしまっている農業経営体もあります。また、個人経営体の中でも、世帯所得の50%以上が農業所得である主業経営体に絞って見れば、平均所得は434万円となっています。

農業を本業とするのか、他の仕事と掛け持ちをして兼業で行うのかによっても、収入は大きく異なります。

 参考:農林水産省-農業経営統計調査


儲かる作物とは?

農業所得の高い経営体の中には、高単価の作物を選んで作っているところが多くあります。作物や栽培方法によって栽培に必要なリソースは異なるため、なるべく利益を得やすい作物を選ぶことが、高収益を目指すにあたり重要となります。

農林水産省の「品目別経営統計」では、生産している作物別の農業所得(農業粗収益から農業経営費を引いたもの)が公表されています。

露地で栽培されている中で所得が高い作物は以下の通りです。 

作物 10aあたりの農業所得
シシトウ 1,428,000
ナス 1,226,000
キュウリ 1,185,000


また、ビニールハウスなどで栽培される施設野菜では、下記のようなランキングになっています。

作物 10aあたりの農業所得
ミニトマト 2,028,000
イチゴ 1,808,000
ナス 1,694,000


施設野菜は通年で栽培ができる点からも、10a当たりの農業所得は露地野菜に比べるとおおむね高くなっていますが、同時にハウスの管理費といった農業経営費も多くかかるのが特徴です。

ただし、注意点として、農業所得以外にも作物の栽培にかかる時間を考慮する必要があります。単純な農業所得は多くても、栽培にかかった時間を考慮して時給換算すると、実はそれほどコストパフォーマンスが良くないという場合があります。

以下の記事では、ビニールハウスで栽培される施設野菜にスポットを当て、儲かる作物とその考え方について、より詳しく解説しています。

ビニールハウス栽培で儲かる作物・果物5選!

参考:農林水産省-品目別経営統計


農業をはじめるのに必要な費用とは?

全国新規就農相談センターの経営シミュレーションによると、新規就農のための平均的な準備資金額、また土地以外の機械や施設を取得するのに必要な金額の平均は下記の表の通りです。

栽培形態 平均準備資金額 土地を除く機械・施設準備費
水稲 6,258,000 4,327,000
施設野菜 5,285,000 7,953,000
果樹 5,093,000 3,675,000


機械や施設の準備に最もお金がかかっているのが施設野菜で、準備資金の528万5,000円を260万円以上も超過しています。施設野菜はビニールハウス建設や冷暖房などの設備が必要になるため、水稲や果樹と比べると初期費用が高くなる傾向にあります。

また水稲栽培では、田植え機やトラクター、コンバイン、果樹ではトラクターや運搬車、作目を問わずに草刈機や軽トラックなどが必要になります。

全作目で機械や施設を取得する際にかかった平均額は561万8,000円です。水稲と果樹は、全作目平均よりも比較的安い金額で機械や施設を用意することが可能です。

機械や施設は、高い性能を望めばそれだけ費用がかかりますが、就農したばかりの頃は栽培作物の現金化まで時間がかかってしまい、経営がうまく回らない可能性もあります。
国や自治体による経済的支援制度も活用しながら、就農に向けて準備をすすめることが大切です。

自分の理想の農業を実現するためにはどのくらいの費用がかかるのか、ハウスメーカーなどに依頼して一度試算してみると、今後の計画が立てやすくなります。

新規就農に向けて必要な準備

新規就農・農業参入には時間と事前準備が必要です。

「新規就農者の就農実態に関する調査結果」のアンケートでは、新規就農・農業参入時に「農地の確保」(72.8%)、「資金の確保」(68.6%) 、「営農技術の習得」(57.7%)の順に苦労したと回答した方の割合が多い状況です。



就農初期段階の「相談窓口探し」や「家族の了解」の割合は低く、就農準備段階における農地・資金・技術の3つにおける事前準備が必要です。

新規就農する人の多くは経営基盤、経営資源(人、モノ、金、情報、知的財産など)を確保する状態からスタートします。アンケート及び就農の実例から、農地、資金、営農技術、新規就農までの手順で苦労するケースが大半です。

では、これらはどのように準備を進めていけばよいのでしょうか?
それぞれ解説します。

1.土地の確保

新規就農者の多くは自身で農地を借りる、または農地を購入する必要があります。

新規就農の際に農地を確保するには、市区町村の農政課や農業委員会、農地バンクを活用して探すケースが一般的です。市区町村の農政課や農業委員会、農地バンクで候補地を複数ピックアップすることが最初のアクションになります。

しかし、耕作放棄地が増加している現状があるとは言え、実際には候補地を見つけて希望の条件を満たした農地を確保することは容易ではありません。より多くの選択肢を得るために、農地を探す際は1つの市区町村に絞らないことが重要です。

また、今後どんな規模や方法で栽培を行っていくのか、将来を見据えた上で候補地を見つけることが大切です。

上記で述べたポイントのほかにも、農地を見極める際のチェックポイントはいくつかあります。以下の記事でさらに詳しく解説しています。

新規就農者必見!農地の見るべきポイントとは?


2.資金の準備

新規就農する際には、農地や住宅、ビニールハウス、機械を用意する費用のほか、生産に関する農薬や肥料、種苗などの生産資材、売上が安定するまでに必要な所得を考慮し、準備する必要があります。

新規就農者が資金確保を進めるにあたり、主な相談口は日本政策金融公庫(29.0%)、市区町村(27.3%)、農協(26.3%)、農業普及指導センター(15.7%)の順となっています。

特に日本政策金融公庫は前回から12.5%と、相談口として大幅に増加しています。

日本政策金融公庫が大幅に増加している背景としては、国が掲げている新規就農者の支援制度(認定新規就農者制度)が関係します。

認定新規就農者制度とは、これからの農業を支える新規就農者を増やし、安定的な新規就農者を地域農業の担い手として育成することを目的にしています。

新たに農業を始める方が作成する青年等就農計画(事業計画書)を各市区町村が認定し、認定を受けた方に対して、早期の経営安定に向けた措置を集中的に実施する制度です。

認定を受ける上で新規就農者が提出する青年等就農計画が、市町村の基本構想に照らして適切であること、 その計画が達成される見込みが確実であること等がポイントになります。

認定新規就農者の取得に向けて、青年等就農計画を提出する際は、ポイントに沿って適切かどうかを確認しましょう。

この認定新規就農者制度をはじめとして、新規就農する際に活用できる補助・融資は他にもあります。新規就農する際、特に高額な初期費用がかかるビニールハウス栽培などに取り組みたい場合は、こうした制度をうまく活用することが重要です。

資金の準備については、以下の記事でさらに詳しく解説しています。

新規就農者の支援制度を解説


3.営農技術の習得

農業大学校や研修などで、実際に作物に触れて農業を学んだとはいえ、営農技術(栽培技術)はすぐに身につくものではありません。

露地栽培でもビニールハウス栽培でも、気温や湿度などの栽培条件が毎年変化するため、営農技術は携わった年数に比例して身についていきます。

また、営農技術を持ち合わせているかどうかは、資金獲得に向けて判断基準の1つになることから、最低でも1年、場合によっては2年~3年に渡り、栽培研修を受講する必要があります。

しかしながら、新規就農の準備に向けて2~3年もの時間をかけることは、その間安定した収入がないことを鑑みると非常に難しいことが実情です。
その際は、新規就農後に栽培を伴走支援するサービスを積極的に活用しましょう。

イノチオの営農サポート事業はこちら

農業のやりがいとは?

農業は、私たちが生きていく上で欠かせない食料を生産し、新鮮で安全な食べ物を供給する重要な役割を担っています。

そんな農業の一番のやりがいは、自分の手で一から農作物を育て、その成長を間近で見られることではないでしょうか。

また、自分が育てたものを消費者に喜んでもらえること、さらには自然とともに生活する喜びを感じることができることも、大きな魅力の一つといえます。

新規就農を目指す方へ

大阪府で新規就農をされた苺屋ガルテンベーレンの立花さん。
新規就農にあたり、イノチオのホームページからお問い合わせいただき、お付き合いがはじまりました。



ご自身で研修先の門を叩きイチゴ栽培を学ばれ、新規就農を実現された立花さんに、これから新規就農を目指す方へのメッセージを伺いました。

「私のように、農業とは全く違う業界で働いていても、いずれは新規就農をして農業をはじめたいと考えている方もいるかと思います。

新規就農をするにあたりいちばん大事なのは、覚悟を決められるかどうかです。周囲には、応援してくださる方もいれば、強く心配してくださる方がいらっしゃると思います。
しかし、周囲の意見に耳を傾けながらも、自分が新規就農するのだと決断するのであれば、その気持ちを絶対に曲げずにいて欲しいです。

また、強い気持ちだけでなく、実際にイチゴ園を開業してから振り返ってみると、準備期間での研修をはじめ、農地取得や資金確保など、新規就農に向けた計画性が重要性になってくると思います。

わからないことは素直に周りに尋ね、一つずつ進めて行くことが大切になってくるのではないかと思います。」

新規就農でいちご農園を経営。立花さんの事例記事はこちら

新規就農者がつまづきやすいポイント

立花さんのビニールハウス建設や新規就農を支援した担当営業に、新規就農者がつまづきやすいポイントを伺いました。



「新規就農者のつまずきやすいポイントは、ビニールハウスの建設にあたり農地の選定があげられます。

どこにビニールハウスを建てようか、また、ビニールハウスを建てる場所や方角が本当に正しいのかどうかなど、新規就農者の方にはわかりにくいことが多いのかなと感じております。」

イノチオにできること

新規就農の実現に向けた就農プラン(認定新規就農者の取得、青年等就農資金の申請など)をお客さまと一緒に計画し、就農までトータルで支援しております。

新規就農する際、特に重要度が高い就農プランでは、農地の選定や新規就農者の支援制度の説明から、実際に必要となる申請書の作成支援、ビニールハウスの設計、建設を支援しております。

新規就農をされた立花さんの農業経営のように、ビニールハウスが完成したら終わりではなく、作物の定植がはじまるこれからが本格的なスタートです。

台風やトラブルなどのアフタフォローはもちろんのこと、栽培に関わる肥培管理や病害虫への対策といった営農サポートもさせていただき、安心して農業経営ができるようサポートします。

プロが解説!! 新規就農・農業参入のポイント

新規就農実現に向けた支援とは?

イノチオアグリは、ビニールハウスにたずさわり50年以上の知見があります。

培ったノウハウを活かし、新規就農までの計画立案からビニールハウス設計、建設、収支シミュレーションのご提案とトータルでご支援しております。

お客さまのご要望や理想とする農業経営に基づいてビニールハウス、内部設備を設計し、栽培方法や作業計画を一緒に考え、事業収支の試算をお手伝いしております。

さらに、圃場研修や専門指導員による就農後のサポートで、事業開始の準備期間から栽培開始後の運営管理や労務管理に至るまで、農業ビジネスの最前線で培ったノウハウを活かし、お客さまの農場運営をトータルサポートします。